無線機器試験所一覧

全国の主要な無線機器試験所をご紹介

無線機器・無線通信の試験施設(試験所)検索・一覧ページです。全国国内で主要な無線試験所を掲載しています。Radio試験、SAR試験、RF試験、5G/LTE、国内電波法、FCC/ISED、CE/UKCAなど無線機器・無線通信試験の実施施設・試験所を探されている方はこちらの一覧ページから検索下さい。

1. 無線機器試験はなぜ必要か

無線機器を流通させるには各国で定められた法令を順守する必要があります。法令を守らない場合各国で流通させることはできません。例えば日本では電波法や電気通信事業法などに順守する必要があります。国によって基準が異なるので無線機器試験を実施している専門機関等で確認しておく必要があります。また機器の流通には安全性の担保も必要となってきます。消費者が安心して無線機器を使用できるよう他の機器や人体へ悪影響を及ぼさないことが重要です。そのためにも無線機器試験は必要不可欠なものとなっています。

2. 無線機器試験の内容

無線機器試験は定めれた項目に沿って実施する必要があります。振動試験や温湿度試験、周波数の偏差など様々な項目で試験を実施します。

3. 無線機器試験のはじめ方

無線機器試験を行ったことがない場合、まずはCENDの無線機器試験所一覧で近隣の試験所を探してください。試験所を探したら「どのような無線機器なのか」「どのような試験を行いたいか」など試験所に問合せることで初めての方でも安心して進めることができます。その際に試験の進め方や日程、見積もりなどを相談しておくとよりスムーズに無線機器試験を実施することが可能です。

【無線試験とは】

1. 無線機器試験の概要

無線機器試験とは、無線機器が法令や技術基準に適合し、適切に動作するかどうかを検証する一連の検査を指します。無線機器が他の電子機器から電磁干渉を受けない、また他の電子機器への電磁干渉を防ぐために国が定める法令・技術基準を満たすことは必須であるため、この試験は欠かすことができないと言えるでしょう。

2. 無線機器試験の必要性

今日の社会ではいたるところで無線機器が使用されており、それぞれの電磁干渉を防止することは重要です。また、無線機器に関する規格などは国によって異なるため、輸出入をする場合は各国の規制基準を満たす必要があります。これを達成していることは、その製品が安全性を確保していることの保証にもなります。

3. 無線機器試験の流れ

無線機器試験は、主に以下の流れで 行なわれます。

  1. 試験の計画:どの試験規格・項目を実施するかを決定し、必要な機材や条件を準備します。
  2. 申請書類の準備:申請書や必要な技術情報を準備します。製品の仕様書や技術図面などが含まれます。
  3. 試験の実施:サンプルを事前に準備し、該当機器の無線機器試験を実施します。
  4. 試験結果の評価:得られたデータを基に、試験基準を満たしているかを判断します。不適合の場合は、設計の修正が求められることがあります
  5. 審査:技術基準に適合しているかを確認します。
  6. 証明書の発行:適合している場合、証明書が発行され、市場での販売が可能となります。
  7. 手数料の支払い:電波法認証を取得する場合、申請手数料が必要です。

4. 無線機器試験の項目・種類

無線機器試験には主に以下のような項目があります。実際はさらに多くの項目がありますが、ここでは割愛いたします。

振動試験:携帯電話など移動や振動が想定される無線機器に適用されます。振動試験後、周波数の偏差を測定します。

温湿度試験:無線機器仕様の最低/最高範囲の温湿度で、無線機器を恒温槽内に放置後、周波数の偏差を測定します。一定の条件を満たせば温湿度試験を省略することができます。

周波数の偏差:規定された周波数帯域内で正しく動作しているかを確認します。

占有周波数帯幅:全電力の99%が含まれる帯域幅で、不要に帯域幅が広がり隣のチャネルに妨害を与えないか確認します。

5. 無線機器試験の費用

無線機器試験の費用は、試験内容や試験する機関によって異なります。よってここでは、一般的に費用が発生する場面を例に挙げます。

  • 技術基準適合証明手数料:証明手数料、特性試験ごとに設定された手数料、証明ラベル費用が含まれます。
  • 特定無線設備の工事設計についての認証手数料: 新規申込、変更申込により異なります。
  • 証明、認証ラベルの料金:申込台数分の証明ラベルを購入します。

【この文章は、AIによって生成された情報を基に作成しています。】

無線機器試験施設情報

無線製品/技術の分野で20年以上の経験と豊富な実績(米国FCC国内発行可)

UL Japan
企業名 UL Japan
施設名称 伊勢本社EMC試験所
対応国 日本/欧州/北米/カナダを中心に各国の試験対応可能
対応適合規格 日本国内電波法/ETSIシリーズ/FCC/ISED等
報告書作成の有無
所在地 〒516-0021
三重県伊勢市朝熊町 4383-326

無線製品/技術の分野で20年以上の経験と豊富な実績(米国FCC国内発行可)

UL Japan
企業名 UL Japan
施設名称 湘南EMC試験所
対応国 日本/欧州/北米/カナダを中心に各国の試験対応可能
対応適合規格 日本国内電波法/ETSIシリーズ/FCC/ISED等
報告書作成の有無
所在地 〒259-1220
神奈川県平塚市めぐみが丘 1丁目22番3

5G/LTE通信下のEMC試験、環境試験、性能評価が可能。欧州RE指令対応も

テュフズードジャパン株式会社
企業名 テュフズードジャパン株式会社
施設名称 米沢試験所
対応国 国内、海外とも可
対応適合規格 国内電波法、FCC/ISED、CE/UKCA
報告書作成の有無 有り
所在地 〒992-1128
米沢市八幡原5-4149-7

通信機器の接続性検証したい方にお勧め!(電波法、FCC、欧州RE指令も可能)

ソニーグローバルマニュファクチャリング&オペレーションズ株式会社
企業名 ソニーグローバルマニュファクチャリング&オペレーションズ株式会社
施設名称 木更津サイト
対応国 国内・海外ともに対応可能
対応適合規格 日本電波法、欧州ETSI/CENELEC、北米FCC/ISEDなど
また、全方位の無線性能の評価も可能
報告書作成の有無
所在地 〒292-0834
千葉県木更津市潮見8-4